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ビール大手４社の平成２５年１２月期連結決算が１７日、出そろった。高付加価値商品の伸びや海外事業の円安効果などから、４社とも増収となった。ただ、４月以降は消費税率引き上げの影響も懸念される。各社は中元商戦を軸に高級ビールなどの新製品を投入しブランド力強化と需要拡大を図る。

　「価値の高い品が求められているのは間違いない」

　サントリーホールディングス（ＨＤ）の佐治信忠社長は１７日の決算会見で、高級ビール「ザ・プレミアム・モルツ」の販売拡大に意欲を示した。飲料でも利益率の高い特定保健用食品に注力し、２６年１２月期は１５％の営業増益を目指す。

　またサッポロＨＤも１７日、中元用やコンビニエンスストア向けに「エビスビール」の限定商品を５月に発売すると発表した。２６年１２月期の売上高は前期比５・５％増を見込んでおり特に「贈り手と受け手の双方に接点を持つギフト商戦」（サッポロビールの尾賀真城（まさき）社長）を主戦場とみる。

　アサヒグループＨＤは、ギフト専用だった「ドライプレミアム」の通年販売を１８日始める。キリンＨＤもギフト向けに高級ビールを発売するなどの施策で「主力の『一番搾り』のブランド力を高め」（三宅占二社長）反転を図る。キリンＨＤは飲料の販売増やブラジル事業の伸びで２６年１２月期は同１・６％増収を見込む。また、アサヒグループＨＤは海外事業の改善などから最終利益が過去最高の６７０億円となる見通しだ。